ここ数日は郵貯限度額引き上げが話題なのは御存知の通り。メディアでもしつこく言われているので繰り返しても仕方ないが、預入限度額と加入保険金額引き上げが実施されれば国債の引き受け額が多くなるだけのこと。だったら人任せにせずに自分で買ったららどうだろう。
　この問題は今後の進展を見ながらとし、今日は深く追求しない。

　国民新党は現国会内で決して大きな勢力ではないと思う。しかし内閣の中で亀井大臣の存在はすごく大きく感じる。郵政問題も彼の一人舞台の感がある。御本人を直接見たことは無いが決して「カッコいい」とは思わない。しかし主張が一貫している。ここが誰かさんと大きく異なるところか。
　前回の選挙で自民党がダメだから民主党に任せた。しかしこれが大きく期待外れ。このままだと少数政党、特に亀井さんの人気が上昇するのではないだろうか？政治の混乱とそれに伴う数度の一気に総理大臣に。そして国民のための政治を実施してくれるかも。と考えながらふと頭をよぎったのがヒトラー。初めは小さな政党の党首だったのが何度かの選挙を経て国民の支持を得、ついには首相にまで上り詰めた。そしてそのまま憲法まで無力化して宣戦布告した。勿論第一次大戦の傷で国民に大きな不満があつたのも理由の一つだろうが時に陶酔は恐ろしい結果を生む。
　景気は底を打ったようだがまだまだ予断は許さない。もしも景気の底が抜けるようなことがあったなら、大金持ちで世間とかけ離れた感覚をお持ちの政治家の皆様に対する国民感情は・・・当然爆発する。それがヒトラー亀井の誕生の引き金。なんて考えすぎですね。

　先日も書いたが国債は「リスクフリー」な投資商品であるはず。だから国債のデフォルトリスクを取引するということ自体が本来はナンセンスであるべきだと思う。ところがそういったものが実在し、これに対して規制論が浮上している。しかしこれはまず上手く行かないだろう。何故なら、規制するのも人間で、投資するのも人間。そして両者とも欲があるから。（こういった場合、両者の間でひっそりと暴利を得る輩が必ず出てくる）
　以前通貨が投資（投機？）対象となったことがあるがそれと同じこと。モラルという問題もあるかもしれないが、「高いものを売って何が悪い？」と言われたら仕方ない。良いとか悪いとか言うつもりは無いが、経験が活かされないのは・・・残念。

　
　米国と中国と一体どちらの軍事力が上か？（素人ながら）米国だと思う。では軍事力で劣る中国がそれを補うとすれば・・・・財政か。過去日本の首相が米国債を「売りたい気持ちになる」と言って退陣させられたというジョーク（かどうかは知りませんが）があったが、中国のトップが外圧で退陣させられることは無いだろう。中国が大量の米国債を持っているのは純粋に運用か？それとも別の目的があるのか？
　一昔前、中国の発展は北京五輪と上海万博までは大丈夫と言われていた。ところが既に一つは終わり、もう一つも開催が間近だ。これが終了して中国は現在の発展を続けられるのだろうか？
　これまでも色々と国内問題はあったが、もしかすると今後どうにも立ち行かなくなったとき、米国に助けを求める最後の切り札が米国債ではないだろうか？つまり「助けてくれないと国債売っちゃうぞ」攻撃とでも言おうか。そうすると米国も困るかもしれないが、保有している多数も困る。さあ、どうやって解決するか？これは国債のデフォルトリスク取引と同じ結果を招く。つまり、そんな混乱の中で儲けようとする輩が必ず現れる。やはり国債リスク取引は規制するべきか。それともいつものように日本国が買って買って買いまくるか。どうも後者になりそうな気がしてならない。

　中国の伸びはそろそろ終了と思って早３年と書いたが、これからはブラジル五輪を目標に南米ファンドを買いまくり。ギリシャ問題もあって流石にここ最近はマイナス運用となっているが、単純に直近１年を見ると１００％超のリターンを出しているファンドが複数ある。興味のある方は連絡下さい。ｆａｃｔ　ｓｈｅｅｔをお送りします。

　地価の下落が止まらない。株価の下落もそうだが、これは個人資産が痛んでいるということ。この国の政治は一体どうなってしまったのだろう？郵政民営化や政権交代などとは異なった形で、ここは一つ国民として怒らなければダメだ。政治家は変わらない。政治がしっかりしなければ、国民は幸せにはなれない。

　昨日気になったのが先ずは「首都直下地震発生なら　復興、国民負担も」の記事。個人的には「その為の埋蔵金だろ～」と思う。つまりここでこそ埋蔵金が役立つのではないだろうか？使途が決まっているなどあろうが、緊急時こそフレキシブルに対応いただきたい。
　１０年くらい前から思っていたのが、もしも日本国財政破綻が起こるとすればその引き金は、かの国から「誤射」という理由でミサイルが飛んでくるか、大災害で国家機能が麻痺するかだと思っている。この借金大国で首都機能が麻痺したら、それこそ１億円もらっても誰も復興工事を行わないなんてことにならないだろうか？それを防止するためには国家財政の信頼度を高める必要があるわけだが、現在日本国にある有力な資産は大量の米国債。（日本国債はあっても仕方ない・・・当然か）

　ところで非常時に米国は米国債の換金を許してくれるだろうか？それが可能なら何とかなるかもしれないが、きっと無理だと思う。なぜなら百歩譲って米国が了解しても、中国がｎｏというに決まっているからだ。
　「年収６割でも週休４日～」の中でビル・トッテン氏は「ＵＳドル建てで米国に貸付を行うよりも、円建て行うべき」といった事を書かれていた。確かに一定量の日本円を米国に持ってもらったら、円の破綻は米国財政にも悪影響を及ぼすので賢明に復興に協力くれる。かもしれない。協力だけなら中国も了解してくれるだろう。

　いずれにしても政治家は国民の財産を守るために何をしなければいけないか、するべきかを良く考えて欲しい。でも個人も一定の準備はお勧めする。キャピタル・フライトをお考えなら是非相談下さい。（ついでに書くと、「日本人の知らないユダヤ人」ではユダヤ人のヒーロー的に書かれていたロバート・ルービン氏が「年収６割でも～」では悪魔のごとく書かれていたのは興味深かったです。

　サッポロＨＤとスティールとの議決権争いに関して助言社がスティール案を指示とあった。気分的にはハゲタカに反抗したい気持ちもあるかもしれないが、我々は既に一国だけでなく世界の中で生きていることを考えれば、感情に流されず経営的にどちらが良いかを冷静に判断することが大切と「日本人の知らないユダヤ人」を読んだ今は思っています。

　地方版だが「広島県の外部監査で４億円含み損指摘」とあった。原因は数年前に流行った「仕組み債」。いずれ問題になると思っていたが、そろそろお目覚めのようだ。今後多数の地方自治体で問題が大きくなってくる気がする。もしも当該自治体の財政に穴が開いたとき、一体誰が責任を取るのだろうか？きっと誰も取らずに有耶無耶に・・・・あ～やだやだ

　ブログ更新を深く考えてから書こうと思うと負担になるので日記のもりでと思っている。（大した内容ではありませんが）しかし毎日とは行っていない。
　言い訳をすると、最近読書にいそしんでいるからで、たまにこんな状況になる。先日から来読んだのは「日本人の知らないユダヤ人」「「年収６割でも週休４日」という生き方」「日本国憲法の問題点」といったところ。昔に戻って読書感想文でも、ついでにそれをブログにとも思うが一向に進まない。う～ん。さて、それはそれとして本業の一つであるファイナンシャル・プランナー的な内容で独り言を。

　今日の新聞を読むと「外資が日本株業務を拡充」とあった。これは一時期傷ついていた外資の体力が回復し、今が買い時と思える日本株に興味を示しているということだろう。だとしたら早いうちに買っておこう。そして既に海外には十分回復している場所もある。繰り返しになるが、動き出すなら早いうちに。
　実は昨年ある新聞からのアンケートで「年度末の日経平均は」という質問をいただいた。複数の方が回答されており、多数の予想とその理由が書いてあった。
　私の答えは「１万５千円」その理由は「企業秘密」。そんな高い予想をされた方はおられず、又明確な理由も無いとんでもない回答はゴミ箱へ（行ったかどうか知りませんが）。ただ、そこで言いたかったのは「これから上昇するから買うなら早いうちに」ということ。別に予想した数字が当たろうが外れようが「そんなの関係ね～」（懐かしい）
　日本株の上昇が遅いというのは少なからず「年金」への影響もあるわけで、景気回復のためには株価上昇は待ち遠しい。因みに中国政府系年金基金の昨年の運用利回りは１６．１％とのこと。全体が上昇したのだから当然だろう。が、羨ましくもある。
　しかし私は中国株はピークが近いと思っているので買わない。と思って既に３年が経過した。でも今からも買わない。

　ところで「この世の中にリスクの無い投資商品は無い」というのが原則。ただ、一つだけ（かどうかは定かではないが）「リスクフリー」と言われるものがある。それが国債だ。その最も安定したものであろう国債が昨今の大きな話題。原因はギリシャにあるのだが。　このあたりについても言いたいと思って思って約１週間。次回辺りは是非と思っています。

　これは当たり前なのかどうか不明だが、この時期に結構な積雪があった。正にひと月遡った感じがする。この原因を探ると、「これも異常気象」でかたずけられるのだろうか？

　昨日の記事で目を引いたのは「アリコ　１．４兆円で売却」の記事。以前からＡＩＧからの売却は言われていたが、やっと決着する。
 ところで１．４兆円って半端な金額ではない。確かに国内第六位の売上を誇っているが、それだけの金額を支払って元は取れるのだろうか？万一採算に合わなければ、今度は既契約者が負担を被ることになるのでは・・・。過去の生保破綻では、契約者も一定の負担を強いられた。（契約者に責任があるか否かは別にして）
　しかし本来保険の仕組みは損をしないようになっている。駅前の一等地にあれだけの土地を保有しているのだから心配しなくて良い。保険会社のことよりも、損をしているのは一般契約者だという事実をしっかり認識したほうが良いと思う。

　今日の新聞記事を見ますと先ず「有力外資　相次ぎ日本撤退」と目に入って来た。一時期騒がれた○○パートナー等株価の吊り上げで利益を稼ぐ輩の撤退とは違い、製造業等の撤退は厳しい雇用情勢を更に厳しくする。
　その企業の一つに「ミシュラン」とあった。決してグルメ本の発刊業者では無く大手タイヤメーカーだ。でもふと考えると、かの援助母は某タイヤメーカーから年間３億円もの配当金を受け取っていると聞いた。他企業の撤退はさておき、これも国策の一つなのかな？
　でもこれは「日本に魅力が無い」という世界的な評価の表われであり、近い将来鎖国政策を取ろうというならいざ知らず、真剣に何とかしないと本当に衰退の道を歩むことになる。政治家の皆様は、世界の中の日本であるということをよく理解され、観光面でも投資面でも魅力ある国つくりをお願いしたい。株価吊り上げで稼ぐなどと書きましたが、魅力ある企業だからこそ買われるというのも事実だ。

　併せて「核持ち込み　暗黙の合意」が大きな事件。これで個人的に先ず思うのは、日本人の「一過主義」がどう出るかなということ。
　日本人の怖いものの特徴は「地震・雷・火事・親父」と昔から「一過性」だ。政権交代で今やっと歴史の一部が明らかになったのに、ふた月後には全く別の問題がメディアをにぎわしているなんてことはないだろうか？
　そもそも自分を守るために他人に期待することがどうかと思う。日米安保６０周年を迎えたことだし、本気で自国防衛について考えるべきだ。非核三原則はあるが、果たしてその拘束力は？時の総理の中には「核保有を考えても（検討しても）良い」という意見の方もいらっしゃる。
　ただ、この問題は米国側も気になる点はあるようで、これまで日本人は「日本には核は無いし来ない」と思って（思わされて）いたのが、実は何度も来ていることが判明し、「米国はけしからん」という反米感情が高まること。ここはいっそ両政府がトヨタ問題と政治取引してはどうだろうか？（何てね）

　土曜日から高知へ行ってきた。事務所を出発して約３時間の旅。近いものだ。ＪＡＬの福岡－高知の定期便の存在と、何と言っても福岡空港の位置的便利さがある。博多駅から５分で福岡空港駅に到着する。（乗り換え時間を除いてですが）正に街中にあるわけで、それが便利さでもある。
　ところで普天間基地問題の一つは住宅街に基地があること。実際に墜落事故も発生しており撤退を望む気持ちも分かる。（大変無責任で申し訳ない）そう考えると、福岡空港のあの位置は果たしてどうなのだろう？もしも墜落事故があったら移転を検討するのかな？

　６日の新聞紙面に「物価下落が止まらないため日銀が更なる金融緩和を検討に入った」とあった。例えば更に金利を下げて「どうかお金を使ってください」ということなのだろうが、個人は将来への不安から箪笥にお金をおいているわけで、使わないというよりも使えないといったほうが正しいと思う。金融緩和よりも高金利になったほうが少なくとも個人の不安は消えると私は考えます。ただ、それで経済全体がどうなるかは不明ですが。
　「時は金なり」と言ったのはフランクリンだったと思います。だったら置いておくだけで増えないと困りますね。国民の財産を守る日本国としてはどうお考えなのでしょう？えっ！デフレだから持っているだけでお金の方が上がっている？確かにそうかもしれません。
（フランクリンの言った意味とは違う例えになっていると思いますが、御容赦下さい）

　ＢＲＩＣｓ投信の販売が好調のようだが、ロシアは回復の鈍さから人気が無いようだ。しかし投資は「下がったところを拾う」のが鉄則。短期的ならいざ知らず、私は７年後に向けて今もこつこつ買いです。何故７年後？それは秘密です。（ってほどのことはありませんが）

　アイスランドの国民投票でイギリス・オランダの預金者への預金返済が否決されました。遠い国の話のようですが、実際には既に多くの方がキャピタル・フライトさせている時代です。実際に香港への口座開設ツアーなども企画されています。その銀行口座が封鎖さ、預金が没収された。そう考えると、結構恐ろしい話ですね。「日本国財政破綻だ～」「円は紙くずになる」などと叫んでいる場合ではないかも。
　ただ、所詮お金は仮想のものであり、それよりも実態のあるもの、万一の場合本当に役立つものに投資したほうが良いかもしれません。

　土曜日から高知へ行ってきた。事務所を出発して約３時間の旅。近いものだ。ＪＡＬの福岡－高知の定期便の存在と、何と言っても福岡空港の位置的便利さがある。博多駅から５分で福岡空港駅に到着する。（乗り換え時間を除いてですが）正に街中にあるわけで、それが便利さでもある。
　ところで普天間基地問題の一つは住宅街に基地があること。実際に墜落事故も発生しており撤退を望む気持ちも分かる。（大変無責任で申し訳ない）そう考えると、福岡空港のあの位置は果たしてどうなのだろう？もしも墜落事故があったら移転を検討するのかな？

　６日の新聞紙面に「物価下落が止まらないため日銀が更なる金融緩和を検討に入った」とあった。例えば更に金利を下げて「どうかお金を使ってください」ということなのだろうが、個人は将来への不安から箪笥にお金をおいているわけで、使わないというよりも使えないといったほうが正しいと思う。金融緩和よりも高金利になったほうが少なくとも個人の不安は消えると私は考えます。ただ、それで経済全体がどうなるかは不明ですが。
　「時は金なり」と言ったのはフランクリンだったと思います。だったら置いておくだけで増えないと困りますね。国民の財産を守る日本国としてはどうお考えなのでしょう？えっ！デフレだから持っているだけでお金の方が上がっている？確かにそうかもしれません。
（フランクリンの言った意味とは違う例えになっていると思いますが、御容赦下さい）

　ＢＲＩＣｓ投信の販売が好調のようだが、ロシアは回復の鈍さから人気が無いようだ。しかし投資は「下がったところを拾う」のが鉄則。短期的ならいざ知らず、私は７年後に向けて今もこつこつ買いです。何故７年後？それは秘密です。（ってほどのことはありませんが）

　アイスランドの国民投票でイギリス・オランダの預金者への預金返済が否決されました。遠い国の話のようですが、実際には既に多くの方がキャピタル・フライトさせている時代です。実際に香港への口座開設ツアーなども企画されています。その銀行口座が封鎖さ、預金が没収された。そう考えると、結構恐ろしい話ですね。「日本国財政破綻だ～」「円は紙くずになる」などと叫んでいる場合ではないかも。
　ただ、所詮お金は仮想のものであり、それよりも実態のあるもの、万一の場合本当に役立つものに投資したほうが良いかもしれません。

　今日も寒い。そして目の痒さが厳しい。花粉も最盛期だ。でもこれは終わりが近い合図。本格的な春はもうすぐだ。

　日経のトップ記事は「銀行の貸出金利最低に」。１月の平均新規貸出金利は１．１９％と過去最低となったとある。原因として、企業・個人の資金需要が乏しいからだという。本当にそうか？私個人としては資金需要は大きいが、使途が生活費補填だから銀行は貸してくれない。高い金利を払うなら貸し手はあるが、金利負担との兼ね合いでこれ以上の借り入れは返済が困難になる。そして安易に貸してくれる業者は「貸金業法改正」で色々と面倒なことを言ってくる。これによって本当に困る人もいるだろう。でも所詮永田町で恵まれた生活をしている方々には理解できない話。
　そんな中でも優良貸出先と言われる企業には競って低レートを提示して貸し出しを競っている。これも金利低下の原因の一つ。決して踏み倒さない（と思う）から、低金利での融資をお願いします。（ジョークです）
　それにしても長期金利、即ち日本国の借り入れ金利が１．３３％。それに対して民間の貸出金利が１．１９％。これってやっぱり変だと思う。
　
　「追加型公募株式投信」の内「毎月分配型」のシェアが６０％を超えたとあった。そもそも投資信託は運用手段の一つで、ある程度寝かせておいて増やすものだと思っている。その果実を毎月食べていては一向に増えないではないか。
 こういった運用方法は全くナンセンスだと思っている。でも時代は変わり、これが正しい運用方法になっているのだろうか？いつまでも考え方を変えないと時代に取り残されてしまうかもしれない。自責。
　でもやっぱり問題はあると思う。それは、その投信を買う側が内容を分かっているかという点と、そもそも売る側がリスクと内容を理解して説明して販売しているかという点だ。毎月分配されるからといっても投信自体に元本保証は無く、いつの間にか投資額は半分に・・・なんてこともありえなくは無い。思うに「毎月分配金が払われて有利ですよ」なんてセールスをしているに決まっている（んじゃないかな～）
 高利回りを求めるなら今ならギリシャ国債がお勧め。ただ、これが今後どうなるかは分からないが。高分配金の投信には高配当の債権、即ち不安定な債権が組み込まれている可能性が高いことをよく理解して投資してください。アルゼンチンで痛い目にあったのはそんなに前ではない。

　昨日ロト６の抽選日　みごと当選。おめでとう